営業メール（DM）は全てお断り。集中力と生産性を下げないために。

こちらが求めていない情報を見てしまうのは、時間と労力の無駄。

会計事務所には、日々、かなり営業メール（ダイレクトメール）が来ます。

紙面（郵便やメール便）であれ電子媒体（電子メール）であれ。

これらの営業メールの情報は、受け取る時点で求めていないため、必要のないもの。

必要のないものに時間と労力を割くのは、無駄です。

営業メールに目をとおす時間はもちろん無駄ですし、スルーしたとしても、電子メールを削除する操作や、紙面のメールを廃棄する作業の時間は、僅かであったとしても無駄になります。

前々回のブログでは「１日は１７時間しかない」と書きましたが、電子メールを削除する時間を２秒とすれば、１７時間のうち２秒が失われることになる。２４時間のうち２秒ではないので、２秒であっても軽く見ることはできません。

さらに、電子メールを削除したり、紙面のメールを廃棄したりする時間を累積すると、当然ながら秒単位では済みません。

１日に２秒、１年間が２２０営業日とすれば、1年間で４４０秒＝７分２０秒をロスすることになる。これに、目を通す時間を加えると、ロスする時間はもっと増えます（想像してみましょう）。

さらにいえば、営業メールで使われる紙資源やインクや送付のための燃料、電子媒体であっても、通信に使われる通信費用や電気は、無駄です。環境負荷も小さいとは言えない。

このように、時間と労力と資源の浪費につながる営業メール。

当事務所では、限りある時間と労力と資源の浪費を防止し、集中力と生産性を維持するため、営業メールが届いた場合には、全て、以後の送付を丁重にお断りしています。

具体的には、以下のように対応しています。

営業メールに「購読中止ボタン」があれば、それを押して画面に従い手続きをする
営業メールに、発送元企業の電子メールアドレスの記載があれば、あらかじめテンプレートとして用意している以下の文面のメールを送信する。

【初めまして。高本義也会計事務所の高本義也です。下記のような営業のメールを受け取りましたが、貴社からのご案内は、紙面、電子媒体問わず、一切不要です。つきましては、今後は一切のご案内を止めて頂けますよう、何卒、よろしくお願い申し上げます。末筆ながら貴社ますますのご繁栄を祈念いたします。よろしくお願い申し上げます。】
営業メールの発信元に返信ができないタイプのメールの場合で、１と２に当てはまらないとき、営業メールに発信元企業のウェブサイトが記載されていれば、そのウェブサイトの問い合わせページから、送付をお断りする旨のメッセージを送る。

なお、営業メールに購読中止ボタンがなかったり、電子メールアドレスが書いていなかったり、発送元企業のウェブサイトにアクセスしても問い合わせページがなかったりした場合には、手間がかかりますが発送元企業に電話をして、送付をお断りしています。

電話をしてまで送付を断るのは、断らない場合には以後も営業メールが送られることとなり、問題の解決にならないからです。また、断る方が相手企業に対して誠実な対応と考えるからです。