財務分析の基礎～安全性分析

財務分析のなかでも安全性分析というのは、企業の支払能力をみるものです。

支払能力が高ければ、資金繰りが滞る可能性が少ないといえ、融資する立場からすると、貸金を延滞無く返済してもらえる可能性が高いといえ、掛取引する取引先（仕入先）の立場からすると、期日までに支払いを受けられる可能性が高いといえます。

安全性分析は貸借対照表を用います。下の図をイメージしながら、安全性分析の各指標をみていきましょう（なお、本投稿では単純化のため、純資産＝自己資本とみなして説明します）。

流動比率：　流動資産（当座資産と当座資産以外の合計）　／　流動負債　×　１００％
流動比率は、流動負債の弁済に充てられる流動資産がどのくらいあるかという比率で、２００％以上あれば支払能力が高いと判断できます。
当座比率：　当座資産　／　流動負債　×　１００％
当座比率は、流動負債の弁済に充てられる当座資産がどのくらいあるかという比率で、１００％以上あれば支払能力が高いといえます。当座資産とは、流動資産のうち換金が容易な資産を指し、現金、預金、売上債権、一時所有の換金性の高い有価証券（上場株式や、満期まで１年以内の債券）をその内容とします（短期貸付金を含めることもある）。現金化が容易な資産をすぐに現金化し、流動負債の返済に充てて、どの程度返しきれるかを示す比率ともいえます。
固定比率：　固定資産　／　純資産　×　１００％
固定比率は、１年超の長期にわたって運用する固定資産を、返済不要な純資産でどの程度充当しているかを示す比率です。１００％以下であれば健全な数値といえます。純資産を超える金額を固定資産に投資する（＝投資額の一部分を負債で充当することを意味する）のは、安全性の観点からすると、やや安全ではないという意味合いがあります。
長期固定適合率：　固定資産　／　（固定負債＋純資産）×１００％
長期固定適合率は、１年超の長期にわたって運用する固定資産を、返済不要な純資産と1年超の長期にわたって返済を猶予される固定負債の合計で、どの程度充当しているかを示す比率です。１００％以下であれば健全な数値といえます。純資産と固定負債の合計を超える金額を固定資産に投資する（＝投資額の一部分を流動負債で充当することを意味する）のは安全ではないという意味合いがあります。すぐに返済する必要のある流動負債の返済原資をなかなか現金化できない固定資産で運用すると、返済したくても返済できないという事態になってしまいます。
自己資本比率：　純資産　／　総資産　×　１００％
自己資本比率は、総資産に対する純資産の比率で、比率が大きいほど（返済する必要がある負債の割合が相対的に小さいため）財務上安全であるといえます。一方、純資産は負債よりも調達コストが高い（元本が保証される負債よりも、元本が保証されない自己資本＝純資産のほうが、負債の調達コストである利息よりも、高いコスト～配当～を要求される。なお、自己資本の調達コストを「資本コスト」という）ため、純資産が多ければ多いほどいいという単純な話にはなりません。負債による調達とのバランスをとることによって、配当よりも安い負債の利子ですむため、会社に残るお金が増えるといえます。